株式指標 用語集
kabu で見られる指標の意味・計算式・見方を、実データの文脈でわかりやすくまとめました。各ページから、実際の銘柄でその指標を確認できます。
💡 各ページは 「やさしく」（身近なたとえ話） と 「くわしく」（計算式・詳細） をワンタップで切り替えられます。まずは PER から見てみてください。
バリュエーション
PER（株価収益率）
株価が「1株あたり利益（EPS）の何倍か」を表す、最も基本的な割高・割安のものさし。
PSR（株価売上高倍率）
時価総額が「年間売上の何倍か」を表す倍率。赤字企業でも使える割高・割安の目安。
PBR（株価純資産倍率）
株価が「1株あたり純資産（解散価値）の何倍か」。1倍割れは“純資産より安い”の目安。
EV/EBITDA（企業価値倍率）
借金込みの買収目線で割安・割高を測る倍率。PERより資本構成の影響を受けにくい。
PEGレシオ（成長調整後PER）
PERを利益成長率で割った指標。成長を加味して割高・割安を見る目安。
益回り（イールド）
PERの逆数。株価に対して1株あたり利益が何%かを示す利回りの考え方。
収益性
EPS（1株あたり利益）
純利益を発行株数で割った「1株が稼いだ利益」。PERの分母になる基礎指標。
純利益（Net Income）
すべての費用・税金を引いた後に残る最終的な儲け。EPSとPERの源。
粗利率（Gross Margin）
売上から原価を引いた粗利の割合。ビジネスの「質」を最初に映す指標。
営業利益率（Operating Margin）
本業の儲けの効率。粗利から販管費・R&Dまで引いた後の利益率。
ROE（自己資本利益率）
株主のお金を使ってどれだけ効率よく利益を生んだか。経営の“稼ぐ力”の代表指標。
ROA（総資産利益率）
会社の全資産を使ってどれだけ利益を生んだか。借金も含めた“総合的な効率”。
ROIC（投下資本利益率）
事業に投じた資本（借金＋自己資本）でどれだけ利益を生んだか。“ごまかしにくい”本当の稼ぐ力。
EBITDA（利払前・税引前・償却前利益）
本業の稼ぐ力をざっくり示す利益。利息・税金・減価償却を引く前の利益。
SBC（株式報酬費用）
現金でなく株式で支払う報酬。非現金費用だが希薄化という実質コストを伴う。
規模・成長
売上高（Revenue）
会社が稼いだ総額。すべての利益の出発点で、成長性を測る最重要指標。
時価総額（Market Cap）
株価×発行株数で求める「会社全体の市場価値」。規模の基本指標。
CAGR（年平均成長率）と乖離
複利ベースの年平均成長率。株価CAGRと売上CAGRの差で「期待の先行」を測る。
TAM（獲得可能な最大市場）
ある製品・サービスが理論上獲得しうる市場全体の大きさ。成長余地の目安。
希薄化（Dilution）
新株発行などで株数が増え、1株あたりの価値が薄まること。自社株買いの逆。
受注残（バックログ）
受注済みだがまだ売上として計上していない仕事の残高。将来の売上の「見えている部分」を示す先行指標。
キャッシュ
フリーキャッシュフロー（FCF）
本業の現金から設備投資を引いた「自由に使える現金」。会計利益より誠実な稼ぐ力。
営業キャッシュフロー（営業CF）
本業で実際に得た現金。利益と違い“現金の出入り”を表す、FCFの素。
FCF利回り（フリーキャッシュフロー利回り）
フリーキャッシュフローを時価総額で割った利回り。実際に手元に残る現金ベースの割安度。
設備投資（CapEx）
工場・設備・インフラなど長期に使う資産への投資。FCFを押し下げる一方、将来の成長や生産能力を左右する。
投資強度
計算ルール
TTM（直近12ヶ月）
直近4四半期を合計した「最新の年間ベース」。倍率計算の標準的な期間。
株式分割（Stock Split）
1株を複数株に分けること。株価・EPS・株数の基準がずれるため過去比較には調整が必須。
インカム
配当利回り（Dividend Yield）
株価に対して1年でいくら配当がもらえるかの割合。“持っているだけ”の利回り。
配当性向（Payout Ratio）
利益のうち何%を配当に回しているか。配当の“持続性”を測る。
自社株買い（Buyback）
発行済み株式を企業が買い戻す株主還元。1株あたりの価値を高めやすい。
配当貴族（連続増配）
長年にわたり毎年連続で増配を続けてきた銘柄群。増配の質と規律を示す。
権利落ち日・権利確定日（米国株の配当）
米国株で配当をもらうには、権利落ち日の前営業日までに買う必要がある。2024年5月の決済期間短縮（T+1）以降、権利落ち日は原則として権利確定日と同じ日。
財務
自己資本比率（Equity Ratio）
総資産のうち返済不要の自己資本が占める割合。会社の“体力・安全度”。
D/Eレシオ（負債資本倍率）
負債を自己資本で割った値。どれだけ借入に頼っているかを示すレバレッジ指標。
流動比率（Current Ratio）
流動資産を流動負債で割った値。1年以内の支払い能力（短期の安全性）を示す。
のれん（Goodwill）
買収額が買収先の純資産を上回った差額の無形資産。減損リスクに注意。
基礎
決算の読み方
会社が定期的に出す「成績表」。売上・利益・見通しの3点をまず押さえれば十分。
10-K・10-Q（SEC提出書類）
米国企業がSECに出す公式の決算書類。10-Kが通期、10-Qが四半期。誰でも無料で読める一次情報。
財務三表（損益計算書・BS・CF）
会社の状態を表す3つの表。「儲け（P/L）」「財産と借金（BS）」「現金の動き（CF）」をセットで見る。
ADR（米国預託証券）
米国外の企業の株を、米国市場でドル建てで売買できるようにした証券。TSMやトヨタなどが代表例。
為替の影響（ドル円）
米国株は円換算すると「株価×ドル円」。株が上がっても円高になれば評価額は目減りする。
発行済株式数（希薄化）
会社が発行している株式の総数。増えると1株の価値が薄まり（希薄化）、自社株買いで減ると1株の価値は高まる。
ガイダンス（業績見通し）
会社自身が示す今後の売上や利益の見通し。株価反応を大きく左右する。
コンセンサス予想
アナリスト予想の平均値。実績がこれを上回るか下回るかが決算サプライズになる。
ベータ（β）
市場全体の動きに対する個別株の値動きの大きさ。1超で値動き大、1未満で防衛的。
初値・公募価格（IPOポップ）
公募価格＝上場前に決める購入価格、初値＝取引開始後に最初についた市場価格。初値が公募を大きく上回る現象をIPOポップと呼ぶ。
経済的な堀（moat）
競合が簡単には侵入できない持続的な競争優位。高い利益率とその持続を支える「城の堀」のたとえ。
空売り（ショート）
株を借りて先に売り、値下がり後に買い戻して返すことで下落から利益を狙う取引。残高は市場心理の目安。
シクリカル（市況株）
景気や市況の波で業績が大きく振れる株。半導体・素材・海運などが典型。低PERの罠に注意。
材料出尽くし（Sell the News）
好材料が出た瞬間にむしろ売られる現象。良い知らせが既に株価に織り込まれている時に起きる。
安全余裕（マージン・オブ・セーフティ）
本質的価値より十分安く買い、判断ミスや不確実性に備える余裕。バリュー投資の核心概念。
オフテイク契約（Offtake Agreement）
生産物を将来一定量・条件で買い取ると事前に取り決める契約。需要の裏付け＝将来収益の可視性になる。
DCF法（割引キャッシュフロー）
将来生み出すキャッシュフローを現在価値に割り引いて企業価値を見積もる方法。理論株価の代表的な出し方。
空売り残高（Short Interest）
その銘柄が「下がる」に賭けて空売りされている株数の残高。多いほど弱気だが、踏み上げの燃料にもなる。
営業レバレッジ（Operating Leverage）
固定費の比率が高い事業は、売上増で利益が跳ね、売上減で利益が急減する。半導体・ソフトで顕著。
浮動株（Free Float）
市場で実際に売買できる株数。浮動株が少ないと需給で値動きが荒くなりやすい。
WACC（加重平均資本コスト）
会社が資金調達に払うコストの加重平均。DCFの割引率に使い、投資リターンの最低ハードルにもなる。
スピンオフ（Spinoff）
事業の一部を独立した上場企業として切り出すこと。SanDiskがWestern Digitalから分離した例など。
チャーン（解約率／Churn Rate）
一定期間に顧客やサービスを解約した割合。SaaSやサブスク企業の健全性を測る最重要指標のひとつ。
公募増資（Secondary Offering）
上場企業が新株を発行して資金調達すること。株数が増え1株あたりの価値が薄まる（希薄化）ことがある。
踏み上げ（ショート・スクイーズ）
空売りの買い戻しが集中して株価が急騰する現象。空売り残高が多い銘柄で起きやすい。
前受収益（Deferred Revenue）
代金を受け取ったが、まだ提供していないサービスの分。将来の売上に振り替わる。SaaSの先行指標。
純資産（簿価／Book Value・BPS）
会社の資産から負債を引いた正味の価値（帳簿ベース）。1株あたりがBPS、株価÷BPSがPBR。
自律反発（デッドキャットバウンス）
下落トレンドの途中で起きる一時的な反発。本格反転と紛らわしく、再び下げることが多い。
TAM・SAM・SOM（市場規模）
市場規模の3層。TAM=全体、SAM=対象にできる範囲、SOM=実際に取れる分。成長株の伸びしろを測る。
NRR（ネット・レベニュー・リテンション）
既存顧客からの売上が、解約を差し引いても増えているか。100%超なら既存顧客だけで成長。SaaSの質。
ワイドモート（Wide Moat）
とくに強く持続的な競争優位（堀）。高い資本効率を長く守れる企業。Morningstarの格付けでも使われる。
制度
米国株の税金
配当は米国10%＋日本20.315%の二重課税になりがち。確定申告の外国税額控除で米国分を取り戻せる場合がある。
NISAで米国株
NISA（成長投資枠）なら日本の税金は非課税。ただし配当の米国源泉10%は引かれ、外国税額控除も使えない点に注意。
IPO（新規株式公開）
非上場だった企業が初めて株式を証券取引所に上場し、一般の投資家が売買できるようにすること。
SPAC（特別買収目的会社）
事業を持たず「買収のためだけ」に先に上場した空箱の会社。後から非上場企業と合併し、その企業を上場させる裏口ルート。
ダイレクトリスティング（直接上場）
新株を発行せず、既存株主の株だけをそのまま取引所に上場する方式。資金調達はしないが、幹事手数料と希薄化を抑えられる。
ロックアップ（売却制限期間）
上場直後、創業者や初期投資家が一定期間（多くは90〜180日）株を売れないよう約束する制限。解除日は需給の節目になりやすい。
Form 4（インサイダーの株式売買報告）
米国企業の役員・取締役・10%超の大株主が自社株を売買したとき、2営業日以内に SEC に出す報告書。誰がいくらで何株売買したかが公開される。
13F（機関投資家の保有銘柄報告）
米国株などを1億ドル以上運用する機関投資家が、四半期末の保有銘柄を45日以内に SEC に出す報告書。著名投資家の「持ち株」が分かる。
半導体
HBM（高帯域メモリ）
DRAMを積層してGPU至近に置き、超広帯域でデータを供給するメモリ。AI GPUに事実上必須。
DRAM
電源を切ると消える揮発性の主記憶。高速だが容量あたり高価。PC/スマホの「メモリ」。
NANDフラッシュ
電源を切っても消えない不揮発の大容量ストレージ。SSDやスマホの保存領域に使われる。
歩留まり（Yield）
製造した半導体のうち良品の割合。歩留まりが高いほどコストが下がり利益率が上がる。
CoWoS（先端パッケージング）
TSMCの先端パッケージ技術。GPUとHBMを高密度に接続してAIチップを作る。AI需要で能力増強が課題。
ファブレス（Fabless）
自社工場を持たず設計に専念し、製造はファウンドリに委託する半導体企業。NVIDIA・AMD等。
ファウンドリ（Foundry）
他社が設計した半導体を受託製造する企業。TSMC・Samsung等。設備投資が重くシクリカル。
SRAM（DRAM・MRAMとの違い）
CPU・GPUの内部にある最速のメモリ（キャッシュ）。電源を切ると消え、面積あたりの容量が小さい。微細化で縮まなくなり、チップ設計の制約になっている。
レガシーノード（成熟プロセス・レガシー半導体）
最先端ではない古い製造プロセス（おおむね28nm以上）で作る半導体。アナログ・パワー・マイコンなど自動車・産業機器に不可欠で、数量ベースでは市場の大半を占める。
テーマ
市場
時間外取引（プレマーケット／アフターマーケット）
通常取引（現地9:30〜16:00）の前後に行われる取引。プレ4:00〜9:30、アフター16:00〜20:00（現地）。参加者が少なく値が飛びやすい。
サマータイム（夏時間・冬時間）と米国株の取引時間
米国は3月第2日曜〜11月第1日曜が夏時間。日本時間の取引時間は夏22:30〜翌5:00、冬23:30〜翌6:00と1時間ずれる。
クアドラプル・ウィッチング（トリプル・ウィッチング）
3・6・9・12月の第3金曜に、株価指数先物・指数オプション・個別株オプションなどの満期が重なる日。出来高が急増し値が荒れやすい。
レートチェック（為替介入の前兆）
日銀（財務省の代理）が銀行に「今いくらで買える／売れるか」を電話で照会する行為。取引はしないが、為替介入の直前によく行われるため、市場は「介入が近い」と受け取り相場が動く。
VIX指数（恐怖指数）
S&P500 のオプション価格から、今後30日間に市場が見込む変動の大きさ（年率%）を示す指数。急落時に跳ね上がるため「恐怖指数」と呼ばれる。
サーキットブレーカー（米国株の取引停止）
S&P500 が前日終値から7%・13%下落すると15分間、20%下落するとその日の残り全部、米国の株式市場全体の取引が止まる仕組み。
経済指標
コアCPI（コア指数）と総合CPIの違い
総合CPIから変動の大きい食品とエネルギーを除いたのがコアCPI。基調的な物価の流れを見る指標で、市場と中央銀行が重視する。
FOMC（連邦公開市場委員会）
米国の政策金利を決める FRB の会合。年8回、結果は2日目の現地14:00（日本時間 夏3:00・冬4:00）に発表。株式・為替が大きく動く。
雇用統計（非農業部門雇用者数・NFP）
米労働統計局（BLS）が原則毎月第1金曜の現地8:30（日本時間 夏21:30・冬22:30）に出す雇用の統計。景気と金利見通しを大きく動かす。
PCEデフレーター（個人消費支出物価指数）
米商務省経済分析局（BEA）が毎月出す物価指数。FRB が2%の物価目標に使うのはCPIではなくPCE。食品・エネルギーを除くのがコアPCE。
税金・制度
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出典: SEC EDGAR（10-K / 10-Q）, Yahoo Finance。教育目的であり投資助言ではありません。